不妊治療の費用はいくら？助成金・保険適用について徹底解説
「不妊治療を始めたいけど、費用がどれくらいかかるのか不安…」「保険は使えるの？助成金は？」
不妊治療を検討する際、多くの方が費用に関する悩みを抱えているのではないでしょうか。経済的な負担は、治療を続ける上での大きなハードルになりがちです。
ですが、心配はいりません。不妊治療の費用は高額になることもありますが、公的な支援制度や保険適用によって、負担を軽減できる場合があります。今回は、不妊治療にかかる費用の目安と、利用できる助成金・保険適用について、分かりやすく解説します！
不妊治療の費用目安：治療ステップによって大きく異なる
不妊治療の費用は、治療のステップや医療機関、個人の状態によって大きく異なります。
1. 一般不妊治療の費用
比較的費用を抑えられる治療法です。
タイミング法:
1回あたり数千円〜1万円程度。保険適用が基本となります。
排卵誘発剤の使用やエコー検査などによって費用は変動します。
人工授精 (AIH):
1回あたり1万円〜3万円程度。こちらも保険適用が基本です。
保険適用外の検査や薬剤が加わる場合もあります。
2. 高度生殖補助医療（ART）の費用
体外受精や顕微授精は、一般不妊治療に比べて費用が高額になります。
体外受精 (IVF):
保険適用前は1回あたり約50万円が目安でしたが、保険適用後は約15万円前後（自己負担3割の場合）が目安とされています。
ただし、卵巣刺激の方法（使用する薬剤の種類や量）、採卵数、胚の培養方法、胚の凍結保存料など、個人の治療内容によって費用は大きく変動します。
顕微授精 (ICSI):
体外受精と同様に保険適用されますが、顕微授精のための追加費用が発生します。卵子1個あたりの費用が設定されている場合もあります。
胚移植:
採卵周期とは別に、胚を子宮に戻す移植周期の費用がかかります。保険適用で1回あたり約4.5万円〜5万円が目安とされています。
凍結胚を融解して移植する場合は、別途凍結胚融解費用や保存料がかかります。
治療費の総額は、複数回の治療が必要になった場合、100万円以上になることも珍しくありません。
費用を抑えるポイント！助成金・保険適用・医療費控除
不妊治療の経済的負担を軽減するために、活用できる制度を把握しておきましょう。
1. 2022年4月からの「保険適用」拡大
2022年4月以降、不妊治療の主要な部分が公的医療保険の適用対象となりました。これにより、窓口での自己負担が原則3割に抑えられます。
対象となる治療:
一般不妊治療: タイミング法、人工授精
生殖補助医療（ART）: 採卵、採精、体外受精、顕微授精、受精卵・胚培養、胚凍結保存、胚移植など
保険適用の条件:
年齢制限: 治療計画作成日において女性の年齢が43歳未満であること。
回数制限:
40歳未満: 胚移植回数6回まで
40歳以上43歳未満: 胚移植回数3回まで
※採卵回数はカウントされません。妊娠・出産すると回数はリセットされます。
婚姻関係: 法律婚または事実婚の関係であること。
注意点:
一部の検査や、混合診療（保険診療と自由診療を同時に行うこと）が禁止されているため、保険適用外の先進医療などを併用する場合は、全てが自由診療（全額自己負担）となることがあります。ただし、国が認める**「先進医療」**は保険診療と併用が可能です。
2. 国や自治体の「助成金制度」
2022年4月の保険適用拡大に伴い、国が行っていた「特定不妊治療費助成事業」は廃止されました。しかし、自治体によっては独自の助成金制度を設けている場合があります。
自治体独自の助成金:
不妊検査費助成: 不妊の原因を調べるための検査費用の一部を助成する制度。
特定不妊治療費（先進医療）助成: 保険適用外の先進医療にかかる費用の一部を助成する制度。
不育症検査助成: 妊娠はするものの流産などを繰り返してしまう不育症の検査費用を助成する制度。
お住まいの市区町村のホームページや窓口で、最新の助成金情報や申請条件、必要書類を必ず確認しましょう。
3. 高額医療費制度
1ヶ月あたりの医療費の自己負担額が、所得に応じた上限額を超えた場合、その超えた分が払い戻される制度です。不妊治療が保険適用となったことで、この制度も利用できるようになりました。
対象: 保険適用される不妊治療にかかった自己負担額が対象です。
申請方法:
医療機関の窓口で「限度額適用認定証」を提示することで、窓口での支払いを上限額までに抑えられます。
認定証がない場合は、一度全額を支払い、後日ご自身が加入している公的医療保険（健康保険組合や市町村役場など）に申請することで払い戻しを受けられます。
注意点: 自由診療や先進医療にかかる費用、差額ベッド代などは対象外です。
4. 医療費控除
1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が一定額を超えた場合、所得税や住民税から控除される制度です。不妊治療にかかった費用も、医療費控除の対象となります。
対象となる費用:
医師による診療や治療費、検査費用、処方された薬代など、保険適用分・自由診療分問わず対象となります。
通院のための交通費（公共交通機関利用の場合）も対象です。
申請方法:
確定申告の際に、医療費の領収書を添えて申請します。
ご夫婦の医療費を合算して申告することも可能です（ただし、事実婚の場合は合算できません）。
注意点: 民間の医療保険から給付金を受け取った場合は、その金額を差し引いて計算します。
5. 民間の医療保険
加入している医療保険の契約内容によっては、不妊治療の費用が給付金の対象となる場合があります。
確認すべき点:
入院給付金、手術給付金の対象となるか。
人工授精や体外受精の採卵・胚移植が「手術」に分類されるか。
自由診療や先進医療がカバーされる特約があるか。
契約している保険会社に直接問い合わせて確認しましょう。
まとめ：費用と制度を理解し、計画的に治療を進めよう
不妊治療は、身体的・精神的な負担だけでなく、経済的な負担も大きいものです。しかし、2022年4月からの保険適用拡大により、以前に比べて格段に治療を受けやすくなりました。
今回ご紹介した費用目安や、保険適用、高額医療費制度、医療費控除、そして自治体の助成金といった様々な制度を理解し、計画的に治療を進めることで、経済的な不安を軽減できるはずです。
一人で悩まず、まずは医療機関で相談し、ご自身の状況に合った費用や支援制度について積極的に情報収集をしてみてください。治療費の不安を乗り越え、明るい未来へ向かって一歩を踏み出しましょう。
不妊治療について、他に知りたいことや不安な点はありますか？